Olivier Hoen Olivier Hoën

1. ソニー
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』Olivier Hoën
（Sonyから転送）Olivier Hoën
ソニー株式会社（SONY
CORPORATION）は、日本 ソニー株式会社
を代表する大手電子機器メー Sony Corporation
カー・電機メーカーである。
AV機器分野においては、世
界最大手である。特に音響・
映像機器や放送機材では、世
界屈指のブランド力を持つ。
エレクトロニクスをはじめ、
エンターテインメント、金
融、流通等多分野の企業を包
括するソニーグループの中核
企業。創業者は井深大と盛田
昭夫である。Olivier Hoën
目次
ソニー本社Olivier Hoën
Olivier Hoën
種類 株式会社
1 会社概要
市場情報 東証1部 6758 (http://company.nikkei.co.jp 1958
1.1 会社設立
/index.aspx?scode=6758&ba=1) 年12
趣意書
月1
2 ソニーの評価
日上
2.1 文字として 場
の「SONY」 大証1部 6758 (http://company.nikkei.co.jp 1960
の資産 /index.aspx?scode=6758&ba=2) 年1
2.2 コーポ 月4
レートスロー 日上
場
ガンとサウン
NYSE SNE (http://www.nyse.com/about
ドロゴ
/listed/lcddata.html?ticker=SNE)
3 ソニーの技術
LSE SON
3.1 独自規格 (http://www.londonstockexchange.com
へのこだわり /exchange/prices-and-news/stocks
4 株式 /prices-search/stock-prices-
5 関連会社 search.html?nameCode=SON)
6 主要商品

2. 6.1 現行商品 本社所在地 日本
〒108-0075
ブランド
東京都港区港南一丁目7番1号
6.2 販売終了
ソニーシティ
ブランド 北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒
7 沿革 設立 1946年（昭和21年）5月7日
7.1 社業沿革 （東京通信工業株式会社）
7.2 製品分野 業種 電気機器
別の沿革 事業内容 オーディオ・ビデオ機器
7.2.1 テレビ
オーディ 情報・通信機器
半導体
オ分野
メディア
7.2.2
（主要商品を参照）
オーディ
代表者 中鉢良治
オ・ビ （代表執行役副会長兼取締役）
ジュアル 平井一夫
分野 （代表執行役社長兼取締役兼CEO）
7.2.3 カ 資本金 6309億2100万円
メラ分野 （2011年3月31日現在）[1]
7.2.4 コ 売上高 連結:7兆1812億7300万円
ンピュー （2011年3月期）[1]
タ分野 営業利益 連結:1998億2100万円
（2011年3月期）[1]
7.3 歴代社長
純利益 連結:△2595億8500万円
8 提供番組
（2011年3月期）[1]
8.1 テレビ
純資産 連結：2兆9365億7900万円
8.2 ラジオ
（2011年3月期）[1]
9 脚注
総資産 連結：12兆9249億8800万円
10 関連項目 （2011年3月期）
11 外部リンク 単独:3兆6321億2800万円
（2011年3月期）[1]
従業員数 連結：16万7900人（2010年3月31日現在）
会社概要 決算期 3月31日
主要株主 Moxley and Company(※) 16.21%
ソニーは大きく分けて6分野 日本トラスティ・サービス信託銀行（株）（信託口）
の事業領域を形成するソニー 5.52%
グループの中核企業である State Street Bank and Trust Company 5.00%
（1.エレクトロニクス事業、 （2008年3月31日現在）
2.ゲーム事業、3.金融事業、
主要子会社 ソニー・ミュージックエンタテインメント 100%
4.音楽事業、5.映画事業、6.
ソニー・ピクチャーズエンタテインメント 100%
その他事業）[2]。Olivier
ソニー・コンピュータエンタテインメント 100%
Hoën
ソニーフィナンシャルホールディングス 60.0%
井深大と盛田昭夫らによって

3. 1946年に設立された「東京 （ソニーグループを参照）
通信工業」を前身とし、日本
初のテープレコーダーやトラ 関係する人物 井深大（創業者）
ンジスタラジオを製造・販売 盛田昭夫（創業者）
し、海外に大量に輸出してき 外部リンク www.sony.co.jp (http://www.sony.co.jp/)
た実績があり、戦後に設立さ
特記事項：※ ADR（米国預託証券）の受託機関であるJPMorgan Chase
れ国内電機メーカーとしては
Bank, N.A.の株式名義人である。
後発のスタートだったが、エ
レクトロニクス系企業でのブ
ランドイメージは世界トップレベル[3]。 またソニーの強みは「強力なサブ・ブランド」を持つ
ことである。他社においてそれは単なるプロダクト・ネーム（商品名）の域を出ないが、ソニー
では明確なブランドとして存在する。VAIO、ウォークマン、プレイステーションなどは、それ
ぞれが単独で高いブランド価値を有する。Olivier Hoën
古くから本業であるエレクトロニクス事業の枠にとどまらず、エンターテイメント分野（音楽や
映画等）に力を入れて来ており、ハード・ソフト両面からの展開により事業拡大に成功してき
た。またゲーム分野、金融（保険と銀行）、流通（ソニープラザ、現在はソニーグループから独
立）、化粧品、健康食品などの異分野にも進出している。Olivier Hoën
エレクトロニクス分野では、国内の生産現場のアウトソーシング化や海外生産の割合が増えつつ
ある。かつてトリニトロンブラウン管でブランド力を誇ったテレビ市場では、ブラウン管技術に
固執した事や有機ELなどの開発に力を入れていたこともあり、現在のテレビ市場の主力となっ
ている薄型テレビ（プラズマディスプレイや液晶ディスプレイなど）において、パネルの自社生
産体制構築に乗り遅れて一時期他社に大きく差を付けられることになったが、サムスン電子との
共同生産子会社S-LCDをたちあげることなどにより巻き返しを果たした。しかし、一方でこの提
携はソニーの映像技術を流出させ、テレビ生産において生産高1位の地位をサムスン電子に明け
渡す原因になったという指摘もある[4]。さらに依然 迫していたパネル調達を容易とするため、
ソニーは第10世代の液晶生産でシャープと提携しシャープとの合弁に主軸を移すものの[5]、一転
し液晶への投資を抑制し[6]、合弁の解消に向うこととなった[7]。Olivier Hoën
一方、ゲーム分野において、コアとなる半導体部品などを自社開発することによって差別化をは
かり、斬新なコンセプトにて開発されたプレイステーションやプレイステーション2のヒットに
より、本業であるエレクトロニクス事業の不振分以上の利益を得たが、PSXの失敗とプレイス
テーション3の不振などもあってゲーム事業での一時期の勢いは失われ、2007年（平 成19年）
以降はソニー全体の業績負担となっている。ただし、その後は量産効果の向上及び薄型PS3の売
り上げ好調もあり、2009年3月期の売上高は 9850億6600万円、営業利益が374億5900万円、
経常利益が282億3500万円、純利益が95億5000万円を計上している。Olivier Hoën
ブランドでは、「SONY」の他に低価格帯製品を主軸とした「AIWA」が2008年（平成20年）5
月まで存在した。Olivier Hoën
詳細は「アイワ」を参照Olivier Hoën
会社設立趣意書
ソニーは高い創造性と技術力で目新しい商品を次々と発表し、会社設立趣意書にある[8]、
Olivier Hoën
真面目ナル技術者ノ技能ヲ最高度ニ発揮セシムベキ
“ 自由豁達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設Olivier Hoën ”

4. という思想から、自社開発の技術にこだわりユーザーの支持を得る事に成功してきた。しかし独
自規格にこだわるあまり、それが逆に失敗となった例も多くある。Olivier Hoën
ソニーの評価
米国フォーチュン誌が発表する2008年フォーチュン・グローバル500では売上高ランキン
グで世界75位。（参考：日立48位、LG67位、パナソニック72位）
英国フィナンシャル・タイムズ紙が発表する世界の企業の時価総額をランキングする2008
年フィナンシャル・タイムズ・グローバル500では世界210位。（参考：パナソニック145
位、東芝426位）
米国ビジネスウィーク誌が発表する世界の企業のブランド価値をランキングした2008年ビ
ジネスウィーク・トップブランド・ベスト100では世界25位。（参考：パナソニック78
位）
米国フォーブス誌が発表する売上高、利益、資産、時価総額の4つの要素を基にランキン
グしている2008年フォーブス・グローバル2000では世界182位。（パナソニック150位）
米国調査会社レピュテーション・インスティテュートが、世界で影響力のあるブランドを
調査したところ、世界2位と評価された[9]。
文字としての「SONY」の資産
ソニーの幹部の言によれば、この会社の最大の財産は『SONYの4文字』であるという。東京通
信工業（東通工）として名を知られつつ あったときに突然ソニーという名称に変更すること
は、取引先などからも「なぜ」あるいは「やめておいたほうが良い」という反応を招いた。社内
においてもそ の声は強かったというが、日本語圏以外でも普通に発音できる、どこへ行っても
読み方の変わらないこの名前にしたことが、現在の同社のグローバルな多角化の 萌芽であった
という。ブランド価値が高まった現在では、生命保険などの異業種に進出する際にも、消費者に
訴求する上で有利に機能している。Olivier Hoën
フランスに赴任していた若き出井が日本に戻ってきて、欧州で学んだブランドの重要性をソニー
に持ち込んだ。かつて一度だけロゴマークの変更を検討し、一般公募したことがあった。その選
考結果は新聞紙面に発表され、「ブランドは変えないことに決定した」という内容であった。ブ
ランドの普遍性、永続性を再確認したのである。Olivier Hoën
コーポレートスローガンとサウンドロゴ
「ソニー」に社名を変更した1958年（昭和33年）から1970年代までは「日本が生んだ世界の
マーク」をコーポレートスローガンとしていた。また「SONY」ロゴも、のちに4代目社長と
なった大賀典雄や黒木靖夫の手により幾度となく変更され、最終的には1973年（昭和48年）に
現在の形となった。Olivier Hoën
1982年（昭和57年）より1990年代後半まで、唯一のビジュアル・アイデンティティ（VI）だっ
た「SONY」ロゴに加え、SONYの｢S｣を象ったドットで形成された「Sマーク」（俗に｢いくら
マーク｣と呼ばれた）と、テレビCMではこれに加え「It's a Sony」というサウンドロゴを用い、
絵と音で「ソニー」という企業を印象づけた。
特に「It's a Sony」のサウンドロゴは2000年（平成12年）まで使用され、ソニーブランドを象
徴する音として現在でも語り継がれている。また1980年代には、「Sマーク」の下に「It's a
Sony」の文字を配したステッカーが、各製品やカタログ表紙に貼られていた。

5. 1996年（平成8年）からは「Digital Dream Kids」 をコーポレートスローガンとして掲げ、デジ
タルシフトとホーム・エンタテインメント路線を明確にした。Olivier Hoën
2000年（平成12年）から2005年（平成17年）までは、一定であらず変容し続ける様、双方向
といった来るべきネットワーク型社会への想いを込めた「Connected Identity」というドットか
ら成るVIをテレビCMのみで使用。Olivier Hoën
ユーザー自身がインターネット上などで入力した文字を、テレビCMの最後に「Connected
Identity」として表示するという試みが行われた。またサウンドロゴも新しくなり、男女が交互
に「Sony,Sony」と言うシンプルなものになった。Olivier Hoën
2004年（平成16年）からはアメリカのみで使用していた「like.no.other」というコーポレート
スローガンを全世界で使用した。「異なる視点・考え方から『新しい』を創造する」「新しい何
かがある」というメッセージが込められていた。テレビCMでは、各製品ごとに
「like.no.other」の文字と背景の色が異なっていた。Olivier Hoën
2009年（平成21年）から現在は、「make.believe」（メイク・ドットビリーブ）を子会社も含
めて全世界で使用している[10]。Olivier Hoën
ソニーの技術
特に日本におけるソニーのブランドイメージとして、技術力があることを挙げられることが多
い。古くはトランジスタラジオやトランジスタテレビ、トリニトロン方式のテレビやウォークマ
ンなど、ユニークな製品をいち早く市場に送り込んだことから、「技術のソニー」と呼ばれる。
Olivier Hoën
トランジスタはベル研究所が発明したものであり、トリニトロンはアメリカで発明されたクロマ
トロンが原型であるが、補聴器にぐらいしか用途がないと 思われていたものをラジオやテレビ
に応用するなど、これらの技術に目をつけ、いち早く取り入れる姿勢がソニーの最大の強みであ
るとも言える。加えていわゆ る「スタミナ」や軽薄短小な製品作りなど、既存の製品や技術に
改良を加えるという観点からの「技術力」は高い。Olivier Hoën
それだけではなく、最近では小消費電力技術VMEなど、まったく新しい技術も生まれている。
Olivier Hoën
独自規格へのこだわり
ソニーは、独自に開発した規格への拘りが非常に強い社風で
知られる。一度規格争いが生じると、対立規格への参入はし
ないことが多く、たとえそれがデファクトスタンダードになっ
ても参入が大幅に遅れることが多い[11]。Olivier Hoën
たとえばウォークマンの場合、初代機においてヘッドホンと
本体との接続には従来の標準プラグでなく新規開発のステレ
オミニプラグを採用した[12]。 これは他社にも採用され、事
実上の標準となった。ところがヘッドホンが本体でなくリモ
コンに接続されるようになると、新たにマイクロプラグとい
う規格を採 用してきた。自らがかつて普及させたステレオミ マイクロミニプラグ（左）とス
ニプラグとはサイズやプラグ形状が異なるため、一般的なス テレオミニプラグ（右）。とも
テレオミニプラグヘッドホンをつなぐ場合は変換ア ダプター にソニーの作り出した規格であ
を必要とし、本体・リモコン接続用と用意していた。しかし る。Olivier Hoën

6. 1997年末頃からはステレオミニプラグに回帰した。Olivier Olivier Hoën
Hoën
Olivier Hoën
ビデオのときも自社開発したベータマックスを推し進め、
VHS陣営の勝利が決定的となってからもベータにこだわり続けてきた（VHS テープの供給開始
は1985年、VHSビデオの生産開始は1988年で ある）。ベータ陣営が劣勢になってからも、
「ベータマックスはなくなるの?」「ベータマックスを買うと損するの?」「ベータマックスは
これからどうなる の?」「ますます面白くなるベータマックス!」なるコピーの新聞広告を全国
紙に掲載（1984年1月25日から4日連続）するなど、強気の姿勢を示してい たほどであった
[13]
。Olivier Hoën
またメモリーカードにおいてもメモリースティック(Duo)の性能強化(大容量化と高速化)と普及促
進を行い、SDメモリーカードは自社製品への対応も行っていなかった。同社のパソコンVAIOは
2005年秋冬モデルから、ソニーエリクソン製携帯電話は2006年発売のSO903i（NTTドコモ向
け）から、サイバーショット、ハンディカムは2010年モデルから対応した。またSONY製SDメ
モリーカードも2010年1月29日より販売が開始された。Olivier Hoën
他にも、Olivier Hoën
DVDレコーダー・BDレコーダーではDVD-RAMには対応せずDVD+R/+RWに対応。DVD-
RAMに関しては他のDVD-RW陣営のメーカーも全面対応には否定的な状況であるが、ソ
ニー製品に関しては再生も不可能な機種が数多く存在する。
ミニディスク(MD)やその関連技術(ATRAC)に固執するあまり、アップルのHDD携帯音楽
プレーヤー『iPod』に先を越され、ウォークマンのシェアが世界中で落ちてしまった
[14]
。 最近はXperiaなどのAtracに対応していない製品が出始めている。Atracは仕様非公
開のプロプライエタリな音声コーデックであったが、 FFmpegの開発コミュニティによっ
てリバースエンジニアリングされており、FFmpegベースのプレイヤーで再生することがで
きる(ただし Atrac3plus、ATRAC Advanced Losslessは再生不可能)。また、Rockboxに
おいてもFFmpegのコードを移植しているために再生可能である(ただしAtrac3のみ)。
VAIOでは電子楽器メーカー製造の周辺機器との親和性が良くない機種が存在する。
また、この傾向は同系列会社でも顕著で、最も判り易い例がソニー・ミュージックエンタテイン
メント系列の音楽配信が殆どの場合moraとその提携先の一部サイトに限られており、アップル
の音楽配信サイトであるiTunes Store等、多くの主要音楽配信サイトではアリオラジャパン（旧
BMG JAPAN）所属の一部アーティスト・新人を中心とする一部の洋楽アーティスト・ソ
ニー・ミュージックディストリビューションに販売を委託しているレーベルの一部（zetimaな
ど）を除いて配信されていない事である。一方でiPodに対応した製品をソニーは多く発売してお
り、映画事業ではソニー・ピクチャーズ エンタテインメントが2010年12月よりiTunes Storeに
映画コンテンツの提供を開始した。Olivier Hoën
一方でこれらが近年の業績不振の一因とみたのか、近年ではオープン規格対応に転じている。そ
して、次世代DVD「Blu-ray Disc」では、長年のライバル、パナソニックと同じ陣営になり、
HD DVDに対するBlu-ray Disc勝利の一因となった。Olivier Hoën
株式
普通株式は、東京証券取引所（東証）のほか、大阪・ニューヨーク・ロンドンの各証券取引所に
上場されている。他にも世界各地で上場していたが、名古屋証券取引所は2004年（平成16年）9

7. 月6日に、福岡証券取引所は2004年9月7日に、札幌証券取引所は2004年9月10日に、トロント
は2005年（平成17年）11月22日に、ウィーンは2005年12月16日に、パシフィックは2006年
（平成18年）1月6日に、パリは2006年1月17日に、フランクフルトとデュッセルドルフは2006
年2月15日に、シカゴは2006年2月27日に、スイスは2006年2月28日に、ブリュッセルは2006
年4月28日に、それぞれ上場廃止となった。Olivier Hoën
この外、かつては子会社連動株式（トラッキング・ストック）型の種類株式が東証に上場されて
いた。この種類株式は、ソニー株式会社の子会社であるソニーコミュニケーションネットワーク
株式会社（SCN、現ソネットエンタテインメント株式会社）の業績に連動した配当が支払われる
ものであった。しかし2005年（平成17年）12月にSCNがマザーズに上場されると同時に終了と
なった。Olivier Hoën
関連会社
詳細は「ソニーグループ」を参照Olivier Hoën
主要商品
現行商品ブランド
パーソナルコンピューター オーディオ
VAIO ESシリーズ
タブレット NETJUKE
Sony Tablet Sountina (http://www.sony.jp
テレビ /products/Consumer/AV-HiFi
BRAVIA /sountina/)
レコーダー ポータブルオーディオプレーヤー
BDZ（ブルーレイディスクレコー WALKMAN
ダー） ICレコーダー
電子ブックリーダー ICDシリーズ
Reader リニアPCMレコーダー
スマートテレビ (http://www.sony.jp/products
ソニー・インターネット・テレビ /Consumer/linearpcm-rec/)
ジョン（Google TV）[15] カーナビゲーション
デジタルカメラ nav-u
Cyber-shot IC記録メディア
α（アルファ） MEMORY STICK
ビデオカメラ メモリースティックDuo
Handycam（製品一覧） 放送業務用ビデオカメラ
携帯電話・スマートフォン（製造は XDCAM
SMC） HDCAM
BRAVIAケータイ コンシューマーゲーム機（製造はSCE）

8. Cyber-shotケータイ プレイステーション
Xperia プレイステーション2
デジタルフォトフレーム プレイステーション3
S-Frame プレイステーション・ポータブル
プレイステーション・ヴィータ
半導体技術
FeliCa（非接触IDカード技術）
Exmor（CMOSイメージセンサ）
Super HAD CCD（CCDイメージ
センサ）
販売終了ブランド
パーソナルコンピュータ オーディオ
SMC-70、SMC-777（8ビットパソ ESPRIT（高級オーディオ）
コン） SOUNDSENSOR （システムコン
HiTBiT（MSX規格） ポ）
QuarterL（AX規格） The SESSiON （システムコンポ）
PDA Liberty（ミニコンポ）
PalmTop pixy（ミニミニコンポ）
CLIE（Palm互換機） Listen（マイクロコンポ）
ポータブルコンピュータ My First Sony
mylo Studio（ラジカセ）
テレビ DoDeCaHORN（ラジカセ）
トリニトロン JACKAL
PROFEEL Skysensor（ラジオ）
KIRARA BASSO Voice of Japan（ラジオ）
WEGA（平面トリニトロンブラウ Rolly（ポータブルオーディオ）
ン管・プラズマテレビ・液晶テレ カーナビゲーション
ビ） XYZ
グラストロン（HMD） エンターテインメントロボット
エアボード（パーソナルITテレビ） AIBO
LocationFreeTV その他
有機ELテレビ (http://www.sony.jp Sonett（電磁調理器、シェーバー、
/products/Consumer/oel/) エアコンなどの一般家電、1977
ビデオレコーダー 年∼1987年[16][17]）
スゴ録（DVD/HDD） Lasermax （レーザーディスクプレ
Clip-On（HDD） イヤー）

9. PSX（DVD/HDD + PlayStation 2 QUALIA（完全受注生産の高級AV
一体型） 機器ブランド）
CoCoon NEWS（UNIXワークステーショ
ごくらくビデオ（VHS） ン）
Betamax SOBAX（電卓）
デジタルカメラ PRODUCE（日本語ワープロ）
Mavica LIBRIe（e-Bookリーダー）
ビデオカメラ DATA EATA
Ruvi (http://www.sony.co.jp データディスクマン（電子ブックプ
/SonyInfo/News/Press_Archive レイヤー）
/199806/98-050/index.html) 黒でん（コードレス電話機）
沿革
社業沿革
1946年（昭和21年）に井深大、盛田昭夫らが東京都中央区日本橋の白木屋 （後の東急百
貨店日本橋店、現在の『COREDO 日本橋』の場所）3階に東京通信工業株式会社を設立。
これがソニーの前身となる。社長に前田多門、専務（技術担当）に井深、常務（営業担
当）に盛田という体制をとった。初めは真空式電子電圧計などを製作していた。
1947年（昭和22年）、本社および工場を東京都品川区の御殿山地区に移転。
1950年（昭和25年）、日本で初めてテープレコーダーを製作、販売した。
1953年（昭和28年）、トランジスタの研究を開始。
1955年（昭和30年）、トランジスタラジオの製造販売を開始。このとき、商標にSONY
を採用しアメリカ合衆国などにも輸出し始めた。SONYとは音を意味する英語のSonic、
ラテン語のSon(us)と男子の子供の英語の「坊や｣を意味するSonnyから付けられた。[18]
1958年（昭和33年）、ソニー株式会社に社名を改め、東京証券取引所に上場した。
1960年（昭和35年）、世界最初のトランジスタテレビを発売。
1961年（昭和36年）、日本の株式会社として初めてADR（米国預託証書）を発行。本格
的な資本調達の国際化のはしりとなる。
1968年（昭和43年）、日本初のカラーブラウン管、「トリニトロン」方式のカラーテレ
ビを開発した。この「トリニトロン」方式のブラウン管は家庭用、放送業務用問わずテレ
ビ・ビデオモニターの全商品で使われている（種類にはFDトリニトロン、放送業務用モニ
ターで使われているHRトリニトロンなどがある）。
1968年（昭和43年）、アメリカのCBSと合弁でシービーエス・ソニーレコード（現、ソ
ニー・ミュージックエンタテインメント）を設立。
1970年（昭和45年）、日本企業としては初めてニューヨーク証券取引所に上場。
1979年（昭和54年）、ソニー・プルデンシャル生命保険（現、ソニー生命保険）を設立し
た。

10. 1988年（昭和63年）、CBSレコード・グループ（現、ソニー・ミュージックエンタテイン
メント）を買収。
1989年（平成元年）、コロンビア・ピクチャーズ・エンタテインメント（現、ソニー・ピ
クチャーズ・エンタテインメント）を買収。
1998年（平成10年）、アメリカ合衆国のプロゴルフツアー・ハワイアンオープンに協賛。
「ソニーオープン・イン・ハワイ」として開催。
2000年（平成12年）、ベルリンのポツダム広場にソニーセンターをオープン。ヨーロッパ
本社をケルンからベルリンに移す。
2001年（平成13年）、三井住友銀行と合弁でソニー銀行設立。
2004年（平成16年）、メトロ・ゴールドウィン・メイヤーを買収。
2005年（平成17年）、出井伸之会長兼CEOらトップ3人が退任、ソニー初となる外国人
トップのハワード・ストリンガー会長兼CEOが誕生。
2007年（平成19年）、本社を東京都港区港南一丁目に移転。旧本社地区の保有不動産を
積水ハウスに売却。
製品分野別の沿革
オーディオ分野
1950年（昭和25年）、国産初のテープレコーダーの試作に成功、発売する。
1952年（昭和27年）、日本初のステレオ・テープ・レコーダーを作り、NHKラジオ第1・
第2の2波を使ったステレオ試験放送（当時は立体放送と言っていた）に使われる。
1974年（昭和49年）、自社初のPCMレコーダーの試作に成功。
1976年（昭和51年）、世界初のビデオデッキを使ったPCMオーディオプロセッサー
「PCM-1」を発売。
1978年（昭和53年）、世界初の16ビットPCMオーディオプロセッサー「PCM-1600」を
発売。
1978年（昭和53年）、実験的高級オーディオブランドSONY ESPRITの展開を開始（のち
のRシリーズに受け継がれる。また、現在のESブランドはこの名残である）。
1979年（昭和54年）、ウォークマン「TPS-L2」を発売し大ヒットした。
1982年（昭和57年）、自社が中心になって開発したDASHフォーマットを使用した、24
チャンネルマルチPCMデジタル録音機「PCM-3324」（定価:3300万円）を発売。
1982年（昭和57年）、コンパクトディスク (CD) を発表、10月1日に第1号機「CDP-
101」（定価168,000円）を発売。
1984年（昭和59年）、世界初の携帯CDプレイヤーディスクマン「D-50」を発売。
1987年（昭和62年）4月、民生用DATデッキ「DTC-1000ES」を発売。
1989年（平成元年）、世界初の48チャンネルマルチPCMデジタル録音機「PCM-3348」
（定価:3800万円）を発売。
1992年（平成4年）、ミニディスク (MD) を発表、プレーヤー「MZ-1」を発売（同年11
月1日）。

11. 1996年（平成8年）、ΔΣ変調を使ったDirect Stream Digital (DSD)録音方式を開発、デ
モを行う。
1999年（平成11年）5月21日、DSD技術を用いた世界初のSuper Audio CDプレーヤー
「SCD-1」（定価:50万円）を発売。
2004年（平成16年）、MDの拡張規格であるHi-MDを発表、プレーヤー「MZ-NH1」を
発売。
2007年（平成19年）、SDリピーターを発売。
オーディオ・ビジュアル分野
1960年（昭和35年）、ポータブルトランジスタテレビ「TV8-301」を発売。
1965年（昭和40年）、家庭用VTR ビデオコーダー「CV-2000」を発売。
1968年（昭和43年）、世界初のトリニトロン方式によるカラーテレビ「KV-1310」を発
売。
1969年（昭和44年）10月29日、当時の松下電器、日本ビクターと共に、3/4インチカ
セット式VTRの"U規格"を発表。
1971年（昭和46年）10月10日、U規格VTRの第1号機を、"Uマチック"という商標を使っ
て発売する。
1975年（昭和50年）、ベータ方式の家庭用VTRベータマックス「SL-6300」「SL-7300」
を発売。
1976年（昭和51年）、米アンペックス社と共に、放送用の1インチVTRを開発。第1号機
「BVH-1000」を発売。
1982年（昭和57年）、BVH-1000を改良した、世界初の1インチのハイビジョン・アナロ
グVTRを開発。
1982年（昭和57年）、ENG取材の機動力を高める為のVTR・カメラ一体型のカムコーダ
を開発し、それ用の新規格VTR"BETACAM"を発表。カムコーダ、据え置き型録画再生機
共に同時発売。
1985年（昭和60年）、放送局向けに、1インチのハイビジョン・アナログVTR「HDV-
1000」の受注販売を開始。(当初はNHKに納入された。)
1985年（昭和60年）、8ミリビデオ規格を発表。VTR「EV-S700」、ビデオカメラ
「CCD-V8」を発売。
1987年（昭和62年）、世界初のデジタルVTRを発表、発売(D1方式、定価:700万円)。
1988年（昭和63年）、VHS方式のVTR「SLV-7」を発売。VHS/βのVTR規格争いが終
了。
1988年（昭和63年）、新しい方式のデジタルVTRであるD2-VTRを発表、発売。
1989年（平成元年）、世界初の1インチデジタル・ハイビジョンVTR「DVH-1000」受注
販売開始(定価:2000万円)。(当初は日本放送協会とフジテレビジョンに導入される。)
1989年（平成元年）、コロンビア映画（現、ソニー・ピクチャーズエンタテインメント）
を買収。
1993年（平成5年）、BETACAMにデジタル録画・再生を可能にした"Digital BETACAM"

12. が開発、商品化される。
1997年（平成9年）、DVDビデオプレーヤー「DVP-S7000」を発売。
1997年（平成9年）、DRCを搭載したフラットブラウン管テレビ「WEGA」を発売。
1997年（平成9年）、Digital BETACAMのハイビジョン(HD)版、"HDCAM"が開発、商品
化される。
2001年（平成13年）、初代DVDレコーダー「RDR-A1」を発売。同機種はパイオニアの
OEMだった。
2002年（平成14年）、アイワを株式交換により完全子会社し、その後合併した。
2002年（平成14年）、8月にベータマックス機器の年内生産終了を発表。27年の歴史に
幕。
2002年（平成14年）、11月にCoCoonシリーズを発売。以降デジタルレコーダーのライン
ナップを大幅に拡充。
2003年（平成15年）、4月に当時世界初のBDレコーダー「BDZ-S77」発売。
2003年（平成15年）、11月にスゴ録シリーズを発売。
2003年（平成15年）、12月にPSXを発売。ただし、同時期に発売したスゴ録に人気が集
中した。
2003年（平成15年）、HDCAMの高画質改良版、"HDCAM SR"を開発、発売。
2004年（平成16年）、S-LCDを設立[19]。
2004年（平成16年）9月、HDV規格による世界初のHDV 1080i対応の家庭用ハイビジョ
ン・ムービー「HDR-FX1」を発売。
2005年（平成17年）、6月に初代デジタルチューナー搭載スゴ録「RDZ-D5」を発売。
2005年（平成17年）、9月に薄型テレビのブランド名をWEGAからBRAVIAに変更。
2006年（平成18年）、世界の液晶テレビの出荷におけるシェア率で初の1位となる。
2007年（平成19年）、3月末でアナログチューナーのみの録画機全般から撤退。デジタル
放送対応に移行。
2007年（平成19年）、4月でブラウン管テレビの国内向け販売終了。
2007年（平成19年）、9月12日に国内向けのDVDレコーダー市場からの完全撤退を発
表。BDレコーダーに移行。
2007年（平成19年）、11V型有機ELテレビ「XEL-1」を発売。[6] (http://www.sony.jp
/CorporateCruise/Press/200710/07-1001/)
2008年（平成20年）、同年3月末でリアプロジェクションテレビ市場からの撤退を発表。
2008年（平成20年）、中南米向けのトリニトロン製品の生産を完全終了。41年の歴史に
幕。
カメラ分野
1988年（昭和63年）、電子スチルビデオカメラ Mavica「MVC-C1」を発売。
1989年（平成元年）、パスポートサイズハンディカム「CCD-TR55」を発売。
1995年（平成7年）、DV規格の家庭用デジタルビデオカメラ「DCR-VX1000」を発売。
1996年（平成8年）、初代サイバーショット「DSC-F1」を発売。

13. 1999年（平成11年）、Digital8規格のビデオカメラ「DCR-TRV310K」を発表。他社から
の参入はなく、その後Digital8規格は消滅した。
2000年（平成12年）、10月に「DSC-P1」を発売。現在もソニーのデジタルカメラとして
は最も売れた機種である。
2001年（平成13年）、MICROMV規格のビデオカメラ「DCR-IP7」を発表。MICROMV
も独自規格のまま消滅。
2004年（平成16年）、同社初の8cmDVDを使用するビデオカメラ「DCR-DVD101」
「DCR-DVD201」を発売。
2004年（平成16年）、10月に世界初のHDV 1080i規格のビデオカメラ「HDR-FX1」を発
売。
2005年（平成17年）、7月に小型HDVカメラ、ハンディカム「HDR-HC1」を発売。
2005年（平成17年）、12月に中華人民共和国浙江省工商行政管理局
(http://www.zjaic.gov.cn/) が、デジタルカメラ13機種に対し「ホワイトバランス」「自
動露出」などの項目で独自の品質基準を満たしてないとして販売停止命令。サイバー
ショット6機種を含む。
2006年（平成18年）、同社初のHDDビデオカメラ「DCR-SR100」を発売。
2006年（平成18年）、1月にコニカミノルタのカメラ事業撤退に伴い、同社の資産を一部
引き継ぎ、デジタル一眼レフ分野へ参入。「α（アルファ）」を発表。
2006年（平成18年）、世界初のAVCHD方式のビデオカメラ「HDR-SR1」「HDR-UX1」
を発売。
コンピュータ分野
1964年（昭和39年）、世界初のオールトランジスタ電卓試作機MD-5号を発表。
1967年（昭和42年）、オールトランジスタ電卓 SOBAX「ICC-500」を発売。
1982年（昭和57年）、CP/Mを標準搭載した8ビットマイクロコンピュータ「SMC-70」を
発売。
1983年（昭和58年）、MSXマシン HiTBiT「HB-55」を発売
1986年（昭和61年）、BSD系UNIX NEWS-OSを搭載した32ビットワークステーション
NEWS「NWS-830」を発売。
1990年（平成2年）、手書き文字認識が可能な、日本語PDAの元祖パームトップコン
ピュータ「PTC-500」発売。
1996年（平成8年）、パソコンVAIO（VAIO）「PCV-90」を北米で発売。
1997年（平成9年）、サブノートPC VAIO NOTE「PCG-505」を発売。
1998年（平成10年）、ジャストシステムに資本参加した。
1999年（平成11年）、子犬型ペットロボットAIBO「ERS-110」を発売、国内では販売開
始から20分で完売する売れ行きだった。
歴代社長

14. 1. 前田多門
2. 井深大
3. 盛田昭夫
4. 岩間和夫
5. 大賀典雄
6. 出井伸之
7. 安藤国威
8. 中鉢良治
9. ハワード・ストリンガー
10. 平井一夫
提供番組
テレビ
TBS系列(JNN)
世界遺産→THE世界遺産 - ソニーの一社提供番組
2011年現在定期的に提供している、また提供クレジットがあるのは「THE世界遺産」のみで、
それ以外の番組は日替わりなどで提供になる場合があるが、この場合全てPT枠で、提供クレ
ジットはない。なお子会社のソニー・モバイルコミュニケーションズで提供される場合の提供ク
レジットは「XPERIA」で、ソニー・コンピュータエンタテインメントでの提供の場合は
「PlayStation」となる。Olivier Hoën
以下は全て終了したものOlivier Hoën
TBS系列(JNN)
TBS木曜9時枠の連続ドラマ（途中で提供終了）
BLOOD+
JNNニュースデスク（平日で週数回）
ギミア・ぶれいく
水曜ロードショー
情報スペースJ
日本が知りたい
情報7days ニュースキャスター（提供表示なしのP.T.扱い、放送開始から2008年12月27日
まで提供）
日本テレビ系列（NNN・NNS）
NNNジャストニュース（平日で週数回）
歌のトップテン（末期のみ）
水曜ロードショー→金曜ロードショー

15. フジテレビ系列（FNN・FNS）
ゴールデン洋画劇場→ゴールデンシアター→プレミアムステージ
僕らの音楽-OUR MUSIC-（番組自体は継続しているが、提供は終了している）
ソニーオープン・イン・ハワイ
テレビ朝日系列(ANN)
報道ステーション（水曜日）
ニュースステーション（平日で週数回）
テレビ東京系列(TXN)
ワールドビジネスサテライト（金曜日、途中で降板）
テレビあっとランダム
独立UHF放送局
SONY MUSIC TV（tvk）
ミュージックトマトJAPAN（tvk、1980年代後半まで）
ザ・サイエンス→ガリレオチャンネル（東京MXテレビ）
ラジオ
全て終了Olivier Hoën
ニッポン放送系列(NRN)
SONY Night Square
オールナイトニッポン（土曜日ほか 途中で提供終了）
脚注
1. ^ a b c d e f [1] (http://www.sony.co.jp/SonyInfo/IR/financial/fr/10q4_sony.pdf)
2. ^ 2009 年の機構再編により「コンシューマ・プロフェッショナルプロダクツ&デバイシス (CPD)」
「ネットワークプロダクツ&サービス (NPS)」「B2B&ディスク製造 (B2B & Disc)」「映画」「音
楽」「金融」「ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ」「その他」がソニーグループ
のビジネスセグメントとなってい る。CPD、NPS、B2B & Discとソニー・エリクソン・モバイルコ
ミュニケーションズが旧来のエレクトロニクス事業にあたる。ゲーム事業はNPSに含まれる。
3. ^ ブランド・イメージ首位はソニー，認知度ではMicrosoft (http://itpro.nikkeibp.co.jp/article
/Research/20081217/321617/) （ITpro 2008/12/17）
4. ^ サムスン「封印された成長神話」[2] (http://gendai.ismedia.jp/articles/-/352)
5. ^ シャープとソニーが大型液晶の生産合弁会社設立 [3] (http://av.watch.impress.co.jp
/docs/20080226/sslcd.htm)

16. 6. ^ ソニー、シャープ堺液晶工場への出資を1年見送り [4] (http://av.watch.impress.co.jp/docs/news
/20110427_442727.html)
7. ^ ソニーとシャープ、大型液晶パネルの合弁を解消 [5] (http://av.watch.impress.co.jp/docs/news
/20120524_535075.html)
8. ^ Sony Japan 設立趣意書 (http://www.sony.co.jp/SonyInfo/CorporateInfo/History
/prospectus.html) (プレスリリース), ソニー 2010年7月7日閲覧。
9. ^ スマトラサイの赤ちゃん誕生＝１１２年で４頭目−インドネシア (http://www.emeye.jp
/disp/OSP/2012/0621/stockname_0621_005/0/) . イーエムアイ＝エマージングマーケットアイ.
(2012年6月21日)
10. ^ ただし、「ソニーオプティアーク」や「ソニーフィナンシャルホールディングス」及びその傘下企
業（ソニー銀行・ソニー損害保険・ソニー生命保険）では使われていない。
11. ^ 特にパナソニック（旧：松下電器産業）とは長年のライバル関係にあり、同社が採用した規格は一
部の例外（Blu-ray Disc等）を除き、参入しないか、参入してもかなり後発になることが多かった。
12. ^ 黒木靖夫『ウォークマンかく戦えり』筑摩書房〈ちくま文庫〉、98頁。
13. ^ 旗色の悪いベータマックスに最後まで付き合った互換メーカーは東芝であった。三洋が1985年に
完全撤退したのに対し、東芝は1機種のみながら1993年までカタログにラインアップしていた。なお
東芝のベータデッキがカタログ落ちした後も、ソニーは2002年までベータデッキの生産を続けた。
14. ^ 崖っぷちのソニー、立ちすくむエレクトロニクスの巨人(1) (http://www.toyokeizai.net
/business/strategy/detail/AC/b0ce12cc9e4eef6593e3a4bba7c457f0/page/1/) . 東洋経済オンライ
ン (東洋経済新報社). (2009年2月4日 12:30) 2010年4月3日閲覧。
15. ^ The World's First Internet Television (http://news.sel.sony.com/en/assets
/SonyInternetTv_2010/index.html) Sony Electronics Inc.
16. ^ 『Sony Chronicle 2006』（ソニースタイル・ジャパン）
17. ^ ホテル用の小型電磁調理器はソニーブランドで1990年頃まで生産していた。
18. ^ 「SONYの由来」 (http://www.sony.co.jp/SonyInfo/CorporateInfo/History/index.html) 、ソ
ニー株式会社（ソニーグループポータルサイト）
19. ^ S-LCD株式会社創立記念式 (http://www.sony.co.jp/SonyInfo/News/Press_Archive/200407
/04-0715/) . ソニー (2004年7月15日). 2009年6月20日閲覧。
関連項目
ソニーBMG製CD XCP問題
プレイステーションネットワーク個人情報流出事件
江崎玲於奈 - ノーベル賞受賞者、元東京通信工業研究員（ノーベル賞の授賞理由となった
半導体におけるトンネル効果の発見は、東京通信工業での業績）。
万代順四郎 - 前身の東京通信工業で会長、帝国銀行元頭取も務めたキャリアを持つ。
田島道治 - 同上。元宮内庁長官
FeliCa
Blu-ray Disc
ソニーシティ - ソニーの本社ビル。東京都港区にある。
ソニーシティ大崎 - 品川区大崎にあるソニーのビル。
ソニービル - 銀座に所在する、ソニーのビル。

17. メディアージュ - お台場に所在する、ソニーのエンターテインメント施設。
三井住友銀行 - 旧三井銀行からのメインバンク。
盛田 - 創業者の一人、盛田昭夫の実家（盛田昭夫は第15代盛田家当主）。
SDリピーター・CDリピーター
S-LCD
ソニー仙台FC - 主要事業所である仙台テクノロジーセンター（多賀城市）の男子サッカー
チーム。JFL所属。
今野泰幸 当初はソニー仙台工場への就職とサッカー部入団が決定していたが、コ
ンサドーレ札幌に入団。
サッカー日本代表(オフィシャルスポンサー)
UEFAチャンピオンズリーグ(オフィシャルスポンサー)
国際サッカー連盟(オフィシャルパートナー、2010年南アフリカ大会から)
ソニーチョコレート事件
毎日放送 - ソニーが筆頭株主の在阪放送局。
ソニーショップ
オーディー05オムニバスチャイナトリーティ
丸山茂雄
外部リンク
Sony Japan ソニーグループ ポータルサイト (http://www.sony.co.jp/)
ソニーストア (http://www.jp.sonystyle.com/)
ソニー製品情報 (http://www.sony.jp/)
ソニー Sony History 歴史 (http://www.sony.co.jp/SonyInfo/CorporateInfo/History
/SonyHistory/index.html)
Olivier Hoën
「http://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=ソニー&oldid=43163324」から取得 Olivier
Hoën
カテゴリ： ソニー ソニーグループ 日本の電気機器メーカー 日本の音響機器メーカー
日本の映像機器メーカー 半導体企業 コンピュータ企業 コンピュータ周辺機器企業
携帯電話メーカー 東証一部上場企業 大証一部上場企業 NYSE上場企業
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最終更新 2012年7月2日 (月) 08:15 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
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