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Similaire à Watson summit 2016 コグニティブ時代に求められる事業継続性のビジョン
Similaire à Watson summit 2016 コグニティブ時代に求められる事業継続性のビジョン (20)
Watson summit 2016 コグニティブ時代に求められる事業継続性のビジョン
- 2. ご紹介内容 「コグニティブ」 「事業継続」 どう関係するのでしょうか？ ▪ なぜ今、事業継続なのか？ ▪ コグニティブで事業継続 ▪ コグニティブを事業継続 BCP、災害対策、レジリエンシー
- 3. ▪ なぜ今、事業継続なのか？ ▪ コグニティブで事業継続 ▪ コグニティブを事業継続 ▪ まとめ
- 8. ▪ なぜ今、事業継続なのか？ ▪ コグニティブで事業継続 ▪ コグニティブを事業継続 ▪ まとめ
- 10. コグニティブで事業継続 – 現在の試み (Watson Analytics) • 全世界約1,000件のサーベイ データの活⽤。 • 14の質問に答え、業界、社員 数、地域を切り⼝でベンチ マーク。 • ⾃由形式での分析。 üこの地域で最も重要視され る対策は？ ü⾃社の成熟度は何番？ üこの業界で最も対策がされ ているケースの内訳は？ 業界 社員数 地域 14の質問のベンチマーク
- 11. コグニティブで事業継続 – これから実現すること • ナレッジ共有型のコグニティブ活⽤によって、 リスク分析、ビジネス影響度判断、対策のガイドをおこなえる世界に。 ü常に最新情報でリスク評価ができる üこれから進出する未開の地域、業界固有のリスクもわかる üまだ経験したことの無い、未知のリスクも助⾔される 事業継続リスク評価のやり⽅が変わる、精度が⾼まる。
- 12. ▪ なぜ今、事業継続なのか？ ▪ コグニティブで事業継続 ▪ コグニティブを事業継続 ▪ まとめ
- 13. 融資 決済 コグニティブ・システムはカオスに向かう • 必須となるハイブリッドIT • 予測のできないユースケース • 未経験のビジネスリスク ü⾼可⽤性/⾼い応答性/ ⼤量データ/サイバー攻撃対応 IoT コグニティブ 既存 システム情報ソース 個別対応の限界 事業継続の視点からの全体 最適化へ コール センタ- アプリケーション群 学習データ
- 14. 実効性の⾼い事業継続を実現する視点 全体戦略 ひと もの＋ ＋ 複雑な環境のおける 円滑な情報共有と 意志決定 業務を俯瞰した 影響範囲の把握 コグニティブの特性 に対応できる 柔軟なITと施設
- 16. 事業継続実現のポイント：全体戦略 • 業務サービスの24 x 365化への対応は？ • ⾮常時だからこそ必要な業務では？ • ユーザー対話の範囲は？ ü想定する時間軸は üサプライチェーンにおける網羅性 ITサービス停⽌に伴う業務への影響は明確ですか？ コグニティブを意識した 「ビジネスインパクト分析」が 業務を守る 財務 顧客 ⾵評 (CSR) ￥ビジネス損失 何をどこまで守る？
- 18. 事業継続実現のポイント：ひと（組織・プロセス）- RCaaS 異常情報の検知と通知 • センサー データ • 端末から報告 • 外部情報（天気など） 情報/指⽰のルーティング • 多⽅向対話を実現 • 多形式の情報形式 テキスト、ビデオ/写真 • ワークフローの定義 • 被害の評価 • 次ステップの指⽰ 意志決定/ ダッシュボード RCaaS (Resiliency Communication as a Service) どんな状況でも円滑なコミュニケーションが取れる仕組み
- 20. 事業継続実現のポイント：もの（アプリケーション、データ、IT、施設） • テクノロジーだけで全ては解けない ü専⾨サービスの調達（CSIRTなど） • 全量バックアップのニーズ ü法令対応、証拠保全、技術制約 • 新しい施設の配置戦略 ü「集中・堅牢」à「分散・適材適所」 必要なものが網羅されており、かつ最適ですか？ 従来とは異なるインフラ設計の 考え⽅が必要に 施設配置 全量バックアップ 専⾨サービス
- 21. ▪ なぜ今、事業継続なのか？ ▪ コグニティブで事業継続 ▪ コグニティブを事業継続 ▪ まとめ
- 22. まとめ • コグニティブで事業継続 üこれからの事業継続は未知のリスクも助⾔される時代に。 • コグニティブを事業継続 ü「全体戦略」、「ひと」、「もの」で漏れの無い対策を。 Always-On 〜 いつもそこに、動き続ける世界で 〜 まずは事業継続を正しく理解し、始めてみませんか。
- 23. 【参考情報ご紹介】思わぬヒントが得られるかも。 [ブログ] レジリエンシー解説 ★Blog 記事作成者 : ibmresiliencyjp [Web] レジリエンシー・コンサルティング http://www.ibm.com/services/jp/ja/it- services/cmp/resiliency-consulting.html
- 25. ワークショップ、セッション、および資料は、IBMまたはセッション発表者によって準備され、それぞれ独⾃の⾒解を反映したものです。それらは情報提供の⽬的のみで提供されており、いかなる参加者に対しても法 律的またはその他の指導や助⾔を意図したものではなく、またそのような結果を⽣むものでもありません。本講演資料に含まれている情報については、完全性と正確性を期するよう努⼒しましたが、「現状のまま」提 供され、明⽰または暗⽰にかかわらずいかなる保証も伴わないものとします。本講演資料またはその他の資料の使⽤によって、あるいはその他の関連によって、いかなる損害が⽣じた場合も、IBMは責任を負わないも のとします。 本講演資料に含まれている内容は、IBMまたはそのサプライヤーやライセンス交付者からいかなる保証または表明を引きだすことを意図したものでも、IBMソフトウェアの使⽤を規定する適⽤ライセンス 契約の条項を変更することを意図したものでもなく、またそのような結果を⽣むものでもありません。 本講演資料でIBM製品、プログラム、またはサービスに⾔及していても、IBMが営業活動を⾏っているすべての国でそれらが使⽤可能であることを暗⽰するものではありません。本講演資料で⾔及している製品リリー ス⽇付や製品機能は、市場機会またはその他の要因に基づいてIBM独⾃の決定権をもっていつでも変更できるものとし、いかなる⽅法においても将来の製品または機能が使⽤可能になると確約することを意図したもの ではありません。本講演資料に含まれている内容は、参加者が開始する活動によって特定の販売、売上⾼の向上、またはその他の結果が⽣じると述べる、または暗⽰することを意図したものでも、またそのような結果 を⽣むものでもありません。 パフォーマンスは、管理された環境において標準的なIBMベンチマークを使⽤した測定と予測に基づいています。ユーザーが経験する実際のスループットやパフォーマンスは、ユーザーの ジョブ・ストリームにおけるマルチプログラミングの量、⼊出⼒構成、ストレージ構成、および処理されるワークロードなどの考慮事項を含む、数多くの要因に応じて変化します。したがって、個々のユーザーがここ で述べられているものと同様の結果を得られると確約するものではありません。 記述されているすべてのお客様事例は、それらのお客様がどのようにIBM製品を使⽤したか、またそれらのお客様が達成した結果の実例として⽰されたものです。実際の環境コストおよびパフォーマンス特性は、お客 様ごとに異なる場合があります。 IBM、IBM ロゴ、ibm.com、[以下当該情報に関連し商標リスト中に掲載されたＩＢＭブランドやＩＢＭの製品名称があれば追加する]は、 世界の多くの国で登録されたInternational Business Machines Corporation の商標です。他の製品名およびサービス名等は、それぞれIBMまたは各社の商標である場合があります。現時点での IBM の商標リストについては、www.ibm.com/legal/copytrade.shtmlをご覧ください。 Adobe, Adobeロゴ, PostScript, PostScriptロゴは、Adobe Systems Incorporatedの⽶国およびその他の国における登録商標または商標です。 IT Infrastructure LibraryはAXELOS Limitedの登録商標です。 インテル, Intel, Intelロゴ, Intel Inside, Intel Insideロゴ, Centrino, Intel Centrinoロゴ, Celeron, Xeon, Intel SpeedStep, Itanium, およびPentium は Intel Corporationまたは⼦会社の⽶国およびその他の国に おける商標または登録商標です。 Linuxは、Linus Torvaldsの⽶国およびその他の国における登録商標です。 PowerLinux is a trademark of International Business Machines Corp. The registered trademark Linux is used pursuant to a sublicense from LMI, the exclusive licensee of Linus Torvalds, owner of the mark on a world-wide basis. Microsoft, Windows, Windows NT および Windowsロゴは Microsoft Corporationの⽶国およびその他の国における商標です。 ITILはAXELOS Limitedの登録商標です。 UNIXはThe Open Groupの⽶国およびその他の国における登録商標です。 Cell Broadband Engineは、Sony Computer Entertainment, Inc.の⽶国およびその他の国における商標であり、同社の許諾を受けて使⽤しています。 JavaおよびすべてのJava関連の商標およびロゴは Oracleやその関連会社の⽶国およびその他の国における商標または登録商標です。 Linear Tape-Open, LTO, LTOロゴ, UltriumおよびUltriumロゴは、HP, IBM Corp.およびQuantumの⽶国およびその他の国における商標です。